ヨガのインストラクターの資格はたくさんある
ヨガのインストラクターの国家資格はなく、すべて民間の資格になります。資格はいろいろな協会やヨガの流派がそれぞれ主催していて、何をどう選んだらいいか迷ってしまう人も多いのではないでしょうか。
特に資格がなくても、ヨガを教えることはできますが、これからヨガの世界に入っていきたいという人は正しい知識を身につけられるインストラクターの資格を取っておくことをおすすめします。
資格を生かして活躍している人の声
【サンキュ！ブロガーにいかわみかさん】
IHTヨガインストラクター取得、マタニティヨガインストラクター取得
週に1 回だけですが、レッスンをしています。1レッスン3000円の収入です。引越しなどでお休みした時期もありましたが、ずっと続けています。
●この資格を取得してよかったこと……私は日頃カフェで働いています。そこで、チェアヨガのレッスンをさせてもらっています。
●取得期間……約半年
●取得にかかった費用……40万円くらい。講義とヨガのレッスンが含まれていました。
広く知られている全米ヨガアライアンス認定資格
ヨガの世界で有名な資格は、全米ヨガアライアンスの認定資格です。全米ヨガアライアンスとは、アメリカで1980年代に設立された世界最大規模のヨガ協会。この協会が認定した養成スクールが日本国内にあり、そのスクールで全米ヨガアライアンス認定資格を取得することができます。
この養成スクールで200時間のトレーニングを受講し、「全米ヨガアライアンス認定資格（RYT200）」を取得すると、ヨガの知識や技術を持ったヨガインストラクターであるという一つの証明になります。
全米ヨガアライアンスの日本認定校
全米ヨガアライアンスの日本認定校はいくつかあります。スクールによってカリキュラムや費用、期間などが違ってきますので、自分に合ったスクールを選ぶことが大事。
一般的には、「全米ヨガアライアンス認定資格（RYT200）」の取得には約40万円から60万円が必要。期間は約1カ月から1年など幅があります。いくつか紹介しますので、参考にしてみてください。
2004年に設立されたプロフェッショナルなインストラクターを養成する専門スクール。
●全米ヨガアライアンス認定資格（RYT200）の取得費用 46万4940円
実績ナンバーワンの正式認定校。
●全米ヨガアライアンス認定資格（RYT200）」の取得費用 63万9000円
全米ヨガアライアンス認定校。パーソナリティーを生かしたインストラクター育成を目指している。
●全米ヨガアライアンス認定資格（RYT200）の取得費用 39万4200円
2010年に全米ヨガアライアンス認定校に。インストラクターを育てる指導者を育成している。
●全米ヨガアライアンス認定資格（RYT200）の取得費用 43万2000円
日本独自のヨガインストラクター認定資格もある
日本でのヨガの普及に伴い、国内にもヨガインストラクターを育成している団体があります。独自の資格認定後に就職のあっせんを行っているところもあります。
2001年に内閣府から認証された全国組織の団体。ヨガの健全な普及と発展をめざして設立されたNPO法人。
●NPO法人日本YOGA連盟認定のヨガインストラクター養成講座 11万1456円
JYIAはヨガインストラクターの技術向上を目的に、2010年に設立されたヨガ組織。
●3級マスターコース7万5000円、入学金5万2000円 合計12万7000円
●2級アドバンスコース19万8000円、入学金5万2000円 合計25万円
●1級シニアコース39万5000円、入学金5万2000円 合計44万7000円
資格取得後、仕事はどこでできる？
ヨガのインストラクーとして仕事ができます。働く場所は、ヨガスクール、スポーツクラブ、カルチーセンターなど。正社員として働く人、フリーランスのヨガインストラクターとしてスポーツクラブなどで教える人もいます。
経験や実績を積んで、自分のヨガスタジオを開設するかたもいます。最初は知り合いやママ友などを集めてこぢんまりとスタートさせ、だんだんと大きくしていくケースもあるようです。
収入はどのくらい？
スポーツクラブなどに就職できたら正社員としての給料は保証されます。日本のヨガスクールでは、講座修了後に求人を紹介してくれるところもありますので、活用しましょう。ヨガはとても幅広く奥深いものなので、資格を取得してからも勉強を続けることはもちろん、実績を積むことで高収入へとつながっていくでしょう。
まとめ
ヨガといえば、その人気は若い女性が中心でしたが、昨今では中高年から高齢者、妊婦、そして子どもにまで広がりつつあります。男性も健康のために積極的にヨガをする人が増えています。今後ますますヨガのインストラクターは求められていくでしょう。
取材・文／有馬未央（KIRA KIRA）
※記事の内容は2018年9月時点のものです
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